RCとは〈Reinforced concrete〉の略で”補強されたコンクリート”の意味です。
起源は1860年代のフランスの植木職人によって、
固くて脆いコンクリートと、柔軟だが粘り強い鉄筋を組み合わせて
より強固な器や容器を作る為に開発された後、建物などに応用されていったのがその始まりとされています。

コンパネと呼ばれる木製の板で組んだ型枠の中に、補強用に組み上げた鉄筋を設置。
その型枠の中に液状のコンクリートを流し込んで凝固させ、柱や梁を形成させます。

コンクリートと鉄筋の弱点と利点をうまく組み合わせたこの工法は、
非常に強固でマンションや高層ビルなどの大規模建築に採用されることが多い。

また、型枠の形状次第で自由に形成できることから、設計自由度が高いため
意匠性の高いデザイン建築にも採用されることが非常に多いです。

意匠設計とは、お住まいになられる方の居住要件を満たした採光・通風・景観設計からなる環境設計に加え
法令や周辺環境から受ける規制を考慮した建築プランの提案・設計図面の作成までが、一般的に意匠設計と言われています。

化石燃料、原子力燃料、水力、太陽光など自然から得られるエネルギーを「一次エネルギー」、これらを変換・加工して得られるエネルギー（電気、灯油、都市ガス等）を「二次エネルギー」と言います。
建築物では二次エネルギーが多く使用されており、それぞれ異なる軽量単位（kWh、ℓ、MJ等）で使用されています。
それを一次エネルギー消費量へ換算することにより、建築物の総エネルギー消費量を同じ単位（MJ、GJ）で求めることができるようになります。
つまり、住宅で用いるエネルギーを熱量換算した値となります。

　排水管・給水管・給湯管・ガス管の日常における維持管理（点検・清掃・修繕）のしやすさに対する評価・基準のことです。

　評価基準
　・配管方法の基準
　・地中埋設管の基準
　・排水管の基準
　・排水管の清掃のための設置の基準
　・配管点検口の設置基準

柱に生じる引抜きの値（N値）を、耐力壁の倍率から簡易的に算出する計算方法。
N値とは柱に生じる引抜力を“接合部倍率”としてあらわしたものであり、
N値=1のときの引抜力は約5.3kN(※1)である。

※1
N値＝引抜力（kN）/5.3kN
{1.96(kN/m )* 2.7(m)}

エネルギーパスは、ＥＵ全土で義務化されている「家の燃費」を表示する証明書。
EUでは一年間を通して快適な室内温度を保つため為に必要なエネルギー量が明示されています。
床面積1m2あたり○○ｋＷ時必要という形で数値化されており、誰でも簡単に家の燃費を確認する事ができます。
2011年7月に日本でも「家の燃費」を表示する為に日本エネルギーパス協会が発足し、
日本版エネルギーパスの発行が始まりました。

※日本エネルギーパス協会HP「エネルギーパスとは？」より抜粋

S造とは、建築物の主要な構造を鉄鋼部材で構築する工法のことを言います。
S造こと鉄骨構造は、大きく３種類に分けられます。
ブレース構造→木造軸組み工法のように柱・梁・筋合に分類される部材を鉄骨を用いて構築する。
ラーメン構造→柱と梁を完全に固定した剛接合を用いて筋違を使用せずに構築する。
トラス構造→複数の三角形状に鉄骨を組み合わせて構築します。（東京タワーなど）

平成25年省エネ基準の改正により
“熱損失係数(Q 値)= （各部位の熱損失量の合計 + 換気の熱損失量） / 延床面積”
↓
外皮平均熱貫流率（UA 値）= （各部位の熱損失量の合計 ） / 各部位の外皮面積 となりました。

外皮計算は、外皮平均熱貫流率（UA 値）算出のため各部位（屋根、天井、壁、床等）の熱損失と面積を計算します。

確認申請とは、建築物を建築しようとする場合、工事着手前にその計画が建築基準関係規定に適合するものであることについて、
建築主が確認申請書を提出して建築主事の確認を受け、確認済証の交付を受けることをいいます。
尚、確認申請書は正本・副本の2部を作成し、役所若しくは指定確認検査機関が正本を保管し、副本が建築主へ返却されます。

長野県において平成25年3月の「長野県地球温暖化対策条例」の改正に伴って制定された制度の一つ。
建築主に省エネルギーに配慮した建築物の選択を促す制度であり、建築主は

・建物の外壁、窓等を通しての熱の損失を防止するための措置
・建物の一次エネルギー消費量又は温室効果ガスの排出量
・建物に導入する建築設備の耐久性能及び維持保全に関する事項
・その他環境負荷を低減するための措置
・費用等を考慮した環境エネルギー性能の選択に関する情報

これらの情報を集めて環境への負荷低減措置について検討しなければならない。

また、設計・建築事業者については、それらの情報を建築主に対して提供するよう努めなければならない。

環境エネルギー性能を評価するために条例により定められたプログラムには以下のものがある。
・CASBEE-新築 （一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構）
・CASBEE戸建-新築 （一般財団法人建築環境・省エネルギー機構）
・QPEX （特定非営利活動法人 新木造住宅技術研究協議会）
・エネルギーパス （一般社団法人 日本エネルギーパス協会）
・住宅・住戸の省エネルギー性能の判定プログラム （独立行政法人 建築研究所）
・一次エネルギー性能の判定プログラム（建築物用） （独立行政法人 建築研究所）

CASBEEとは、建築物の環境性能で評価し格付けする手法です。
省エネルギーや環境負荷の少ない資機材の使用といった環境配慮はもとより、室内の快適性や景観への配慮なども含めた建物の品質を総合的に評価するものです。
省エネルギーや省資源に配慮されていれば、温暖化などの環境負荷を大きく削減することができ、住生活の質を向上をさせることができます。

Ｍグループが開発した、プレカットＣＡＤ(宮川・ＴＯＡ）より出力されるＣＥＤＸＭ（シーデクセマ）
データの柱・梁情報をＫＩＺＵＫＵＲＩデータに変換することができるソフト。

小規模建築物に用いられる構造計算方法。建物にかかる長期荷重（固定荷重・積載荷重）、短期荷重
（地震・暴風）、中長期（積雪）を想定し、応力を算出。各部材・各部位が応力に耐えれらるかを
各許容応力度と比較し検定をする。

基礎とは、構造物からの力を安全に支え、地盤に伝える最下部の構造をいいます。
木造建築物の基礎は、直接基礎と杭基礎に大別されます。
直接基礎にはベタ基礎と布基礎の2種類があり、これ以外に独立柱を支える独立基礎があります。
尚、異なる構造方法による基礎を併用することは建築基準法で禁じられています。

 

 

 

 

 

1階の床からの熱損失を防ぐ断熱の方法の一つです。
近年では住宅の基礎はべた基礎が主流ですが、蓄熱（蓄冷）性の高いコンクリートが冷えることにより
建物内部の温度が下がるのを防ぐ為、基礎自体を断熱材で覆う断熱方法です。
基礎の内側と外側を覆う方法があり、床下の換気は機械による強制換気行うことが一般的です。

建築時には適法に建てられた建築物であっても、その後、法令の改正や都市計画変更等によって現行法に対して不適格な部分が生じた建築物のことです。
現状の法律下では違法な建築物であっても、法律的には違法でない建築物のことを「既存不適格建築物」といいます。
※建替える場合は現行の法律に適した建築物を建てることになります。

時間依存性のある変形がクリープ変形。
ある一定の荷重を受け続ける事により変形量が時間につれ増大していく。

公財） 日本住宅・木材技術センターから発刊されている「木造軸組工法住宅の許容応力度設計（2008年版）」のことです。
表紙がグレーなので、通称「グレー本」と言われています。
許容応力度計算を行う上での教科書のようなものです。

住宅における結露とは、サッシや壁材の個体温度と気温の寒暖差によって、空気中の水蒸気が
凝縮されて水滴となることを言います。

結露によって液化した水分は、住宅資材にとっては大敵で、
特に木造建築物の主要構造体にとって腐食の最大の原因となります。

建築士とは、建築物の設計及び工事監理等の業務を行う技術者で、一定の資格を持ち免許を受けた者をいいます。
建築士の資格は「建築士法」に定められており、設計又は工事監理のできる建築物の範囲を決めて、
「１級建築士」「２級建築士」「木造建築士」に区別されています。

建築物に水平力が加わった際に耐えよとする力の中心。

構造計算とは、建築構造物などが、自重・積載荷重・積雪・風圧・土圧及び水圧、並びに地震を含むその他の
振動及び衝撃に対して、構造物がどのように変形し、構造部にどのような応力が発生するのかを計算することです。
また、構造物がそのような変形や応力に耐えられるのかを判定し、構造物の安全性が建築基準法に適合するものであることを確認しています。
木造建築物の設計法としては壁量計算、許容応力度計算、保有水平耐力計算、限界耐力計算などがあります。
基本的な考え方や法的な位置付けにより計算の手法が変わってきます。

構造用合板とは、建築物の構造上重要な部位 に使 用 する 合 板 をいう。

構造用集成材とは日本農林規格により定義されており、

「集成材のうち、所要の耐力を目的として等級区分したひき板（幅方向に合わせ調整したもの、長さ方向にスカーフジョイント又はフィンガージョイントで接合接着して調整したものを含む）又は
ラミナブロック（内層特殊構成集成材に限る）をその繊維方向をお互いに平行して積層接着したもの（これらを二次接着したもの又はこれらの表面に集成材の保護等を目的とした塗装を施したものを含む）であって、
主として構造物の耐力部材として用いられるもの（化粧ばり構造用集成柱を除く。）」

をいう。

合板とは丸太をカツラ剥きにした薄い板（単板、ベニヤ）を接着剤で貼り合わせて作った板である。
通常は、奇数枚の単板を繊維方向が1枚づつ直交するように貼り合わせてある。

JAS規格（日本農林規格）に規定される合板には次のものがある。
・構造用合板
・コンクリート型枠用合板
・普通合板
・天然木化粧合板
・特殊加工化粧合板

※参考：「構造用合板の手引き」
東京合板工業組合／東北合板工業組合　発行

RC造と木構造など、異種の構造が併用された建築物の構造のことをいいます。
主な例として、１階がRC造、2・3階が木造の500㎡以下の住宅などがあります。

主要な構造体のほとんどが木造であっても一部に鉄骨梁や鉄骨柱を使用しただけの建築物でも
確認申請における行政の判断において「混構造」とされる場合があります。

日本古来の伝統工法を基に発展させた現代工法で、木造軸組み工法とも呼ばれています。
布基礎と呼ばれる鉄筋コンクリートを下地にし、
その上に「土台→柱→梁」といった順に下から組み上げていきます。
伝統工法由来の「継手」「仕口」「ほぞ・ほぞ穴」を、予め製材工場で機械加工を施して建築地に搬入し
現場においては組み上げと、「羽子板」などの補強金物で固定していきます。
予め工場で加工することを「プレカット（Precut）」とよび、現在のほとんどの木造住宅は、
このプレカット材を現場で組み上げ・固定する方法で上棟されます。

※木造の「仕口」について記載

仕口とは、角度の付いた2本以上の部材をつなぐ接合部のこと。

“日本住宅・木材技術センター発行　「木造軸組み工法の許容応力度設計(2008年版)」の
第２章２.５.1及び２.５.２に準拠した4号建築物専用横架材検討ソフトウェア。
平成２４年１０月１日に日本住宅・木材技術センター認定を取得。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　正式名称　電子スパン表　『軸力Ｚ４』。”

ペンタプリズムハウスの計算結果により、地震時のシュミレーションを視覚的に確認できるソフトウェア。
サイン波による柱・梁・耐力壁の繰り返し挙動が目視で確認する事ができる。

長野県において平成25年3月の「長野県地球温暖化対策条例」の改正に伴って制定された制度の一つ。
建築主に自然エネルギー設備の導入を促す制度であり、戸建て住宅に導入を推奨する自然エネルギー設備として

・太陽熱利用設備（太陽熱温水器、ソーラーシステム等）
・太陽光利用設備（天窓・水平ルーバー、太陽光発電設備等）
・バイオマス熱利用設備（薪ストーブ、ペレットストーブ、チップボイラ等）
・地中熱利用設備（ヒートポンプ空調（冷暖房）システム等）

がある。

設備の選択にあたっては「建築物自然エネルギー導入マニュアル」が整備されており、立地やプラン、生活スタイル条件による検討フローをすすめていくことで、適切な設備の提案がなされるようになっている。

新築の建築物や住宅などで起こる体調不良の総称のことを言います。

建築資材や家具などに使用される接着剤や塗料に含まれるホルムアルデヒドなどの有機溶剤や、
シロアリや害虫から住宅を守るための木春性有機化合物などが主な原因であるとされています。

主な症状として、
・めまい
・頭痛
・湿疹
・呼吸器疾患
など。

集成材とは日本農林規格により定義されており、

「ひき板、小角材等をその繊維方向を互いにほぼ平行にして、厚さ、幅及び長さの方向に集成接着をした一般材」

のこと。

集成材の種類として
・造作用集成材
・化粧ばり造作用集成材
・構造用集成材
・化粧ばり構造用集成材

がある。

建築物の重さの中心。または質量中心。

省エネルギー基準（以下省エネ基準）とは、「エネルギーの使用の合理化に関する法律（以下省エネ法）」に対応して定められている大臣の告示である。

1979年に制定された省エネ法に対応して1980年に制定された省エネ基準（旧省エネ基準）に始まり、
その後省エネ法の改正に連動して1992年（新省エネ基準）、1999年（次世代省エネ基準）、2013年（改正省エネルギー基準）へと、より高い性能基準に進化している。

平成 25 年省エネ基準では、住宅の断熱性能の評価に加え
各住宅に設置する設備機器のエネルギー消費量の評価も必要になります。

せっかく断熱性能をあげても、エネルギー消費効率の悪い設備では意味がないため
省エネ設備機器の設置が必要になります。

建築基準法施行令第1条の五で定める技術的基準に適合する不燃性を持つ材料を指します。
その不燃度の高さに応じて
高：不燃材料
中：準不燃材料
低：難燃材料
と分けられており、その中位が順不燃材料です。
主な素材としては木毛セメント板、石膏ボード、セルロースファイバーなどがあります。

意匠CADとプレカットCADなどの異ＣＡＤ間の双方向連携を行うことができる共通ファイルです。
シーデクセマデータを活用し連携することにより、意匠図とプレカットCADの図面整合性を高める 事が可能です。

相当隙間面積。住宅の隙間面積÷延床面積。
C値が低ければ低いほど、気密性の高い住宅ということができます。
C値が5.0㎠以下の住宅を『気密住宅』といいます。

建築物に加わる地面と水平方向の力。
一般に地震・暴風から発生する地震力・風圧力を指す。

水平構面とは、建物に加わる地震力や風圧力等の水平力を各耐力壁線に分配・伝達させるために必要な水平面や勾配面を指します。
一般的な木造軸組工法の場合、床水平構面、勾配屋根水平構面、火打水平構面によって構成されています。

梁などの横材を支える柱(縦材)の柱間に斜めにいれて、建築物を補強する部材のことです。
耐震性を高める耐力壁などに使用されて地震力からj建築物の倒壊を防ぐ重要な役割を持ちます。

一般的に正方形や長方形のような形を整形と指します。
土地などは有効活用できる範囲が多くなり、一般的に不整形地に比べ、評価額が高いことが多いです。
住宅などの建物では、強度の確保が比較的しやすく、施工性も向上します。

一般に言う性能評価とは、住宅性能評価書を発行するための手法のことで、
物件購入者の比較検討の目安の明確化し、「良質な住宅を安心して取得できる住宅市場の確立の為に
平成１２年４月１日に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づいて、
住宅の「強さ」「省エネ」「遮音性」の性能を評価することです。
　
これによって発行された住宅性能評価書を、
客観的に判断する第三者機関の審査を受けることで、購入者への住宅品質を確保します。

‘設計条件’とは建物を計画する際に設計者が目安とするべく市や区が公開している 地震や雪と風、日差しや予測される暖房や冷房の必要エネルギー等を数値化したものです。

石膏を主原料とした板状の建築資材のことを言います。
断熱・遮音性に優れており、主に床や壁などの構造の内側に使用されます。

物理的に力が働いた時に任意の面に対して平行方向に力が作用する事。
例　：　はさみなどを使用し挟みきる力。
建築物を構成する各部材ごとに許容耐力が建築基準法により定められている。

地震によって外装・内装が脱落・崩壊するのを防ぐために行う検定。
災害時の緊急車両の道路確保等の目的も含まれている。
地震時に加わる水平力により建物の水平変位を階高で割った値。
建築基準法により制限比が定められている。

一般的に正方形や長方形ではない形を不整形と指します。
三角や台形、Ｌ字型やコの字型、一部が斜めなどが当てはまります。
　
不整形地は土地の利用が難しくなる場合が多い為、評価額が一般的に低くなります。
不整形物件は整形物件に比べ建物の強度確保が難しくなる為、建築コストが上がる傾向にあります。

建築基準法施行令第108条の二で定める技術的基準に適合する不燃性を持つ材料を指します。
その不燃度の高さに応じて
高：不燃材料
中：準不燃材料
低：難燃材料
と分けられており、その最上が不燃材料です。
主な素材としては「石」「鉄鋼」「コンクリート」などがあります。

木造建築物の柱や梁の接合部（継手・仕口など）を、予め工場で機械加工すること。
プレカットの登場により、工期短縮や均質な加工が可能となった。

建築基準法施行令第四十六条第四項に定められている、
建物にかかる地震力や風圧力に対して必要な耐力壁量が確保されているかを確認するための計算のこと。

構造計算に代わる簡便な方法であるため
その適用範囲は2階建て以下、延べ面積500㎡以下、かつ高さ13m以下、軒高9m以下の木造建築物とされるが、
住宅用途の荷重を想定した計算であるため、前述の適用範囲に該当する建築物であっても
住宅以外の用途であれば建物の実情に則した計算方法を選択しなければならない。

“日本住宅・木材技術センター発行の「木造軸組み工法の許容応力度設計(2008 年版)」（第５版）
次の項目に準拠した４号建築物専用ソフトウェア。
●鉛直構面の剛性と許容せん断耐力の計算
●地震力、風圧力に対する鉛直構面の検定
●柱頭柱脚接合部の引抜力の計算
●水平構面の構造計算を省略できる条件を検討
●短期に対する横架材検
平成２６年１１月２０日に日本住宅・木材技術センター認定を取得。
正式名称　電算プログラム　『pentaprism-House』。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　”

重心（質量中心）が剛心（剛性中心）からはなれている度合い。
重心が剛性より離れすぎていると、力が加わった際に剛芯を中心に重心が振り回されるため
ねじれが発生し建物倒壊への原因となる。建築基準法では0.3以下とされている。

木造建築物は柱と梁の接合部が回転しやすいため、水平力への抵抗ができない。
そのため水平力への抵抗材料として耐力壁を設け各階ごと建築基準法により所定の量を設置する事が決められている。
木造建築物の耐力壁には一般的に筋交いを使用した壁や構造用面材を使用する壁があげられる。

耐震性能とは、地震の揺れに対し建物の倒壊を防ぐために建物に持たせる性能のこと。

建築基準法による耐震性能を１として基準としているため、所謂　建築基準法を満たしているもの。
（※数百年に一度の大地震でも倒壊・崩壊せず、数十年に一度の中地震でも損傷しない事が基準。）

建築基準法による耐震性能を１とし、1.25倍の性能対策がされているもの。

建築基準法による耐震性能を１とし、1.5倍の性能対策がされているもの。

建築基準法による耐風性能を１として基準としているため、所謂　建築基準法を満たしたもの。
（※500年に一度の暴風でも倒壊・損傷しないが基準）

建築基準法による耐風性能を１として基準とおき、1.25倍の性能対策がされている。

鉄筋コンクリート造、れんが造などの構造で、建築物の部位別・階別にそれぞれ火災時の加熱に耐える時間で定めた耐火性能を有する構造として
建設大臣が指定するもの。(建築基準法第２条)

物体が荷重を受けた時反りまがった形になる事。
建築基準法では各部位によりたわみ量の制限比がきめられている。（建築基準法参照）
木材の場合日本農林規格によりヤング係数（同軸におけるひずみと応力の比例定数）が定められている。

建物から熱がどれだけ逃げるかを計算します。
値が小さいほど断熱性能が高い。

単板積層材とは丸太をカツラ剥きにした薄い板（単板、ベニヤ）を接着剤で貼り合わせて作った板である。
通常は、単板を繊維方向ほぼ平行にして貼り合わせてある。

JAS規格（日本農林規格）に規定される単板積層材には次のものがある。
・造作用単板積層材
・構造用単板積層材
・A種構造用単板積層材
・B種構造用単板積層材

また、「単板積層材」とは日本農林規格での呼称であるが、その英語名「Laminated　Veneer　Lumber
」を略し、「LVL」とも呼ばれる。

平成21年6月4日に施行された「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」は、住宅を長期にわたり使用することにより
住宅の解体や除去に伴う廃棄物の排出を抑制し、環境への負荷を低減するとともに、建て替えに係る費用の削減によって国民の住宅に対する負担を軽減し
より豊かで、より優しい暮らしへの転換を図ることを目的としています。
　
長期優良住宅の認定基準は劣化対策、耐震性、維持管理、更新の容易性、可変性、バリアフリー性、省エネルギー性、居住環境、住戸面積、維持保全計画の9つの性能項目があります。

※木造の「継手」について記載

継手とは、同一方向にある2本以上の部材をつなぐ接合部のこと。

アメリカ北部にて１９世紀に生み出された木造建築工法の一つです。
素人でも建てられるキットﾊｳｽがその原型とされています。
２×４材と呼ばれる同一サイズに製材された木材を枠状に組み合わせ、
構造用合板という強固な板を、その枠に張り付けて「壁」や「床」を作ります。
こうして枠に板を張り付けた作りは、非常に強固で「高い耐震性」「耐火性」「断熱性」「気密性」「防音性」
を誇りますが、反面、「湿気」に弱いため高度な対策を必要とします。

二酸化炭素の排出の抑制に資する建築物で、所管行政庁（都道府県、市又は区）が認定を行うものです。
・低炭素建築物の認定に関する基準
　省エネ法の省エネ基準に比べ、一次エネルギー消費量が-１０％以上となること。
　その他の低炭素化に資する措置が講じられていること。

主に屋根からの熱の流入を防ぐ断熱の方法の一つで、天井材の上に断熱材を敷設、もしくは吹き込みにより施工します。
屋根断熱に比べ、工事費が安く、冷暖房の空間が少なくなる為比較的経済的な断熱施工方法となります。

正式名称は、構造計算適合性判定
建築基準法で定めれている建物の安全性を確かめる事のできる構造計算には、許容応力度計算、保有水平耐力計算（ルート３）、限界耐力計算、時刻暦応答解析がある。
許容応力度計算は、建築主事又は確認検査対応機関で確認申請をする事が可能ではあるが
保有水平耐力計算（ルート３）、限界耐力計算、時刻暦応答解析はより高度な構造計算を行うため
建築確認申請に添付される構造計算が建築基準法等に適合しているかを建築主事等が行う審査に加えて、第三者機関が審査する制度【構造計算適合性判定】が建築基準法で定めれらている。

建築基準法施行令第1条の六で定める技術的基準に適合する不燃性を持つ材料を指します。
その不燃度の高さに応じて
高：不燃材料
中：準不燃材料
低：難燃材料
と分けられており、その低位が難燃材料です。
主な素材としては難燃合板、難燃繊維板、難燃プラスチック板などがあります。

夏期や中間気に室内に入る日射を遮る性能のことです。
日射遮蔽性能を高めることにより、室内を涼しく保つことができます。
また、冷房使用頻度も抑えられるため、省エネ効果も大きく期待できます。

対策方法
　日射遮蔽に効果のあるガラス（Low-Eガラス）を使用。
　カーテン、ブラインド、庇の使用。など

日射の入りやすさを表した値。
値が小さいほど、日射が入りづらく、冷房効率が高くなります。

熱の伝えやすさを表した値。値が小さいほど断熱性能が高い。

※熱伝導率（λ 値）は材料自体を評価する数値であるのに対し、
“熱貫流率(Ｕ値)はそれに加え、その材料の厚さも評価します。
”
つまり、熱伝導率（λ 値）は材料の断熱性能を評価した数値、
熱貫流率(Ｕ値)は仕様の断熱性能を評価した数値です。


“Σ Ｒ=室内側熱伝達抵抗（Ri）+ 構成する材料の熱抵抗値（R）+ 室外側熱伝達抵抗（Ro）
”
Ri・Ro は、定数（条件により変動） 。

熱の伝えにくさを表した値。数値が大きいほど断熱性能が高い。
熱抵抗値(R 値)＝ｄ／λ ＝部材の厚さｄ（ｍ）÷熱伝導率λ

熱の伝えやすさを表した値。値が小さいほど断熱性能が高い。

※熱伝導率（λ 値）は材料自体を評価する数値であるのに対し、
“熱貫流率(Ｕ値)はそれに加え、その材料の厚さも評価します。
”
つまり、熱伝導率（λ 値）は材料の断熱性能を評価した数値、
熱貫流率(Ｕ値)は仕様の断熱性能を評価した数値です。

用途が「住宅」ではない建築物のことです。
店舗や倉庫、公共の集会場など。
住宅用と非住宅用途が混合している建築物は「複合建築物」となります。

住宅におけるヒートショックとは、室内における急激な体感温度差によって
血圧が急変し脳卒中や心筋梗塞などが引き起こされることを言います。

特に冬場などの暖房されたリビングや入浴後の浴室から、温度の低い脱衣所や廊下にでると
身体の血圧が急変するため、注意が必要です。

“【フラット３５】Ｓとは、【フラット３５】をお申込みのお客さまが、省エネルギー性、耐震性などに優れた住宅を取得される場合に、【フラット３５】のお借入金利を一定期間引き下げる制度です。

※　【フラット３５】Ｓをご利用いただくには、【フラット３５】の技術基準に加えて、【フラット３５】Ｓの技術基準に適合することを証明するために、検査機関による物件検査を受けていただき、適合証明書が交付される必要があります。詳しくは【フラット３５】Ｓの技術基準をご覧ください。
※　【フラット３５】Ｓは、新築住宅の建設・購入及び中古住宅の購入の際にご利用いただけます（借換融資には、ご利用いただけません。）。 （住宅金融支援機構ホームページより）”

建築業界における「法規」とは、建築基準法のことをさします。
建築基準法とは国民の生命・健康・財産の保護のために
昭和２５年５月２４日に制定された建築物の敷地・設備・構造・用途について
その最低基準を定められた法律のことです。

建築基準法を最低基準として、
建築基準法施行令→具体的な施工法や方策を定めています。
建築基準法関係告示→新技術の開発などにより変化する現状に基準法が対応できるように補完するために
官庁から公示される。


「法」「令」「告示」の三軸からなる建築物の建築規則のことを
略称として法規と呼びます。

物体を曲げる時に作用する力。
例　：　棒の端を両手でもち曲げようとした時に生じる力
建築物を構成する各部材各部材ごとに許容耐力が建築基準法により定められている。

構造用面材(合板等のボード）を柱・梁からなるフレームに釘により打ち付けた壁。
合板の種類・釘＠・打ち付け方により耐力が異なる。
（建築基準法参照）

木造建築の工法の一つで、木材のフレームに面材を打ち付けた壁や床で建物を支える。
耐震性・耐火性・断熱性・気密性・防音性が高いとされているが、
近年では木造軸組工法においても耐力壁に面材を使用するケースが増えており、その部分では両工法を一概に比較することは難しい。

木造建築の工法の一つで、主に柱や梁（軸組み）を継手・仕口やホゾ（ホゾ穴）により接合することで建物を支えている。
在来工法とも呼ばれる。
設計の自由度が比較的高いとされている。
近年では木造枠組壁工法と同様に、耐力壁や床に面材を使用するケースも多いため、
同工法が生まれた頃と比べてその仕様は大きく変化している。

土台・柱・梁などの建物を支える主要な部材に木材のみを用いて建てる建築物の構造のこと。
現代の木造は「木造軸組工法」や「木造枠組壁工法」、「木質ラーメン工法」、など幾つかの種類があります。

主に物体の回転運動を表す力。
例：スパナでナットを締める際に発生する回転運動量

主に屋根からの熱の流入を防ぐ断熱の方法の一つで、屋根の勾配なりに断熱施工をします。
小屋裏空間などを有効に使うことができ、勾配天井など開放的な空間が生まれます
その代り天井断熱に比べ、施工範囲が広く断熱工事も難しいことから工事費が高くなります。
また冷暖房の空間容積は増える為、ランニングコスト増となる場合があります。

1階の床からの熱損失を防ぐ断熱の方法の一つです。
フローリングなどの床材の下部分を断熱する方法です。
主に断熱材を根太や大引き間にマット状やボード状の断熱材を施工する方法と、床板の裏に直接フォーム状の断熱材を吹き付ける方法があります。
比較的安価で取り扱いのしやすい材料で施工できますが、隙間があると断熱性が極端に下がってしまうため、施工時に気をつけなければいけません。

木材の腐朽など、建物の劣化を軽減する為の対策の手厚さの評価、等級になります。
 評価基準
　・外壁の軸組等の防腐・防蟻の基準
　・土台の防腐・防蟻の基準
　・浴室・脱衣室の防水の基準
　・地盤の防蟻の基準
　・基礎の高さの基準
　・床下の防湿の基準
　・小屋裏の換気の基準
　・構造部材等（建築基準法）の基準